SNS MARKETING
企業でSNS運用を始める際、「自社の担当者だけで運用するべきか」「SNS運用代行会社へ依頼するべきか」と悩むケースは少なくありません。
内製には、自社の商品やサービスへの理解を発信に生かしやすいという強みがあります。一方、外注には、専門的な知識や経験を活用しながら、社内の負担を抑えられるという強みがあります。
どちらか一方がすべての企業に適しているわけではありません。SNSを活用する目的や社内の人員、必要なスキル、運用にかけられる時間によって、適した体制は異なります。
本記事では、SNS運用の内製と外注の違いや、それぞれのメリット・デメリット、自社に合った運用体制を選ぶためのポイントを解説します。内製・外注の二択だけでなく、必要な業務を組み合わせる方法についてもご紹介します。
01 SNS運用の内製と外注の違い
SNS運用の内製とは、投稿企画や制作、投稿、分析などの業務を、自社の社員が中心となって行う運用方法です。
一方、外注とは、SNS運用に必要な業務の一部またはすべてを、SNS運用代行会社やマーケティング会社へ依頼する方法です。
SNS運用には、主に次のような業務があります。
- SNS戦略の設計
- 投稿テーマや企画の作成
- 写真・動画の撮影
- 画像・動画の編集
- 投稿文の作成
- 投稿スケジュールの管理
- コメントやDMへの対応
- 投稿結果の分析
- 改善施策の検討
単に投稿を作るだけではなく、戦略設計から分析・改善まで含まれるため、継続的な運用には一定の時間とスキルが必要です。
内製と外注を比較するときは、投稿制作の費用だけではなく、これらの業務を「誰が、どこまで担当するのか」を整理することが重要です。
02 SNS運用を内製するメリット
自社の商品やサービスへの理解を発信に生かしやすい
社内の担当者は、商品やサービスの特徴だけでなく、開発の背景や現場の雰囲気、社員の考え方なども理解しています。
そのため、表面的な紹介だけではなく、自社にしか発信できない情報をコンテンツに反映しやすくなります。企業の人柄や現場のリアルが伝わる投稿は、ユーザーからの信頼や共感にもつながります。
情報発信のスピードを高めやすい
新商品やイベント、社内の出来事などを発信する際、社内で運用が完結していれば、確認や共有にかかる時間を短縮できます。
トレンドやユーザーの反応に合わせて、投稿内容を柔軟に変更しやすい点も内製のメリットです。
SNS運用のノウハウを社内に蓄積できる
企画、制作、分析、改善を繰り返すことで、どのような投稿が自社のターゲットに届きやすいのかが分かるようになります。
運用経験を社内に蓄積できれば、中長期的に自社で改善を続けられる体制をつくれます。
03 SNS運用を内製するデメリット
担当者の負担が大きくなりやすい
SNS担当者がほかの業務と兼任している場合、投稿制作が後回しになり、更新が止まってしまうことがあります。
株式会社クロス・プロップワークスが企業のSNSマーケティング担当者2,134名を対象に実施した調査でも、半数近くが「社内リソース不足」を課題として挙げています。
SNS運用を継続するためには、担当者を決めるだけではなく、運用に必要な時間を確保することが欠かせません。
専門知識を身につける必要がある
SNSでは、媒体ごとの特徴やユーザー層、投稿形式、数値の見方が異なります。
投稿方法を覚えるだけでなく、ターゲット設計やコンテンツ企画、クリエイティブ制作、KPI分析などの知識も必要です。十分な知識がないまま運用すると、投稿を続けていても成果につながらない可能性があります。
担当者個人に依存しやすい
企画の考え方や投稿方法が一人の担当者に集中すると、異動や退職によって運用が止まるリスクがあります。
投稿ルールや作業手順、過去の分析結果を社内で共有し、複数人が確認できる状態にしておくことが重要です。
04 SNS運用を外注するメリット
専門的な知識や経験を活用できる
SNS運用代行会社は、媒体ごとの特徴や運用方法を踏まえながら、戦略設計や投稿企画、制作、分析を行います。
自社だけでは判断しにくい課題を客観的に整理し、改善につながる提案を受けられる点は、外注の大きなメリットです。
社内の業務負担を抑えられる
企画作成やクリエイティブ制作、レポート作成などを外注することで、社内担当者の作業時間を削減できます。
担当者は、社内情報の共有や投稿内容の確認など、自社でなければできない業務に集中しやすくなります。
一定の品質と投稿頻度を保ちやすい
社内の繁忙状況に左右されにくく、あらかじめ決めたスケジュールに沿って運用を続けやすくなります。
デザインや文章のトーンを統一しやすいため、企業やブランドのイメージを整えるうえでも有効です。
05 SNS運用を外注するデメリット
外注費用が発生する
依頼する業務の範囲に応じて、継続的な外注費用が発生します。
投稿制作だけを依頼するのか、戦略設計や撮影、分析、広告運用まで依頼するのかによって費用は変わります。契約前に、業務範囲と成果物を明確にしておく必要があります。
社内確認に時間がかかる場合がある
外部の会社が投稿を作成する場合、情報共有や内容確認の工程が必要です。
確認する担当者や期限が決まっていないと、投稿スケジュールが遅れる可能性があります。社内外の役割と確認フローを事前に決めておくことが重要です。
自社の特徴が十分に伝わらない場合がある
商品やサービス、社内の雰囲気に関する情報共有が不足すると、どの企業にも当てはまるような投稿になりやすくなります。
外注先へ任せきりにするのではなく、定期的に情報を共有し、企画や分析結果を一緒に確認することが欠かせません。
06 内製と外注の比較
内製は、社内に人員と時間があり、自社らしい情報を素早く発信したい企業に向いています。
外注は、運用に必要な人員や専門知識が不足している企業や、戦略設計から運用を立て直したい企業に向いています。
07 内製が向いている企業
次のような企業は、内製でのSNS運用を検討しやすいでしょう。
- SNS運用に必要な担当者と時間を確保できる
- 社内で継続的に投稿素材を集められる
- 日々の出来事や最新情報を素早く発信したい
- SNS運用のノウハウを社内に蓄積したい
- 投稿内容を確認・改善する責任者がいる
ただし、担当者を一人決めるだけでは十分ではありません。企画、制作、確認、分析の役割を整理し、継続できる仕組みをつくる必要があります。
自社で運用できる体制を構築したい場合は、ストラテジックマーケティングのSNS運用インハウス化支援をご活用いただけます。運用方針の設計や投稿ルールの整理など、社内で継続できる仕組みづくりを支援します。
08 外注が向いている企業
次のような企業は、SNS運用の外注を検討する価値があります。
- 社内にSNSの専門知識を持つ人がいない
- 投稿企画や制作にかける時間を確保できない
- SNSを始めたいが、戦略や運用方針が決まっていない
- 投稿を続けているものの、成果につながっていない
- 数値分析や改善方法が分からない
- 複数のSNSや広告施策をまとめて管理したい
外注先を選ぶときは、投稿本数や価格だけではなく、戦略設計や分析・改善まで対応しているかを確認しましょう。
社内リソースや専門知識が不足している場合は、ストラテジックマーケティングのSNSマーケティング支援で、戦略設計から企画・制作・分析・改善まで一気通貫でサポートできます。
09 内製と外注を組み合わせる方法もある
SNS運用は、すべてを内製するか、すべてを外注するかの二択ではありません。
例えば、戦略設計や投稿企画、分析を外部へ依頼し、撮影や日々の情報発信、コメント対応は社内で行う方法があります。
反対に、運用方針や企画は社内で決め、画像・動画の制作だけを外注することも可能です。
内製型
- 戦略・企画を社内で設計
- 撮影・制作・投稿を社内で実施
- 分析ノウハウを社内に蓄積
組み合わせ型
- 戦略・分析は外部が支援
- 素材提供・日々の発信は社内
- 不足する制作業務だけ外注
外注型
- 戦略設計から外部へ依頼
- 企画・制作・投稿を一括支援
- 分析・改善まで継続サポート
自社の強みを生かしながら、不足しているスキルやリソースを外部で補うことで、運用の負担と品質のバランスを取りやすくなります。
重要なのは、内製と外注のどちらを選ぶかではなく、成果を出すために必要な業務を整理し、社内と外部の役割を明確にすることです。
ストラテジックマーケティングでは、すべてを外注する運用代行だけでなく、社内運用を支えるインハウス化支援や、戦略・制作・分析など必要な業務だけを組み合わせる支援にも対応しています。自社の人員やスキルに合わせ、継続しやすい運用体制をご提案します。
まとめ
SNS運用の内製と外注には、それぞれ異なるメリットとデメリットがあります。
自社に適した運用体制を選ぶためには、次の点を整理することが重要です。
- SNSを運用する目的
- 必要な投稿本数とコンテンツの種類
- 社内で確保できる人員と時間
- 現在保有している知識や制作スキル
- 外部へ依頼したい業務の範囲
社内に十分なリソースがない状態で無理に内製すると、更新が止まりやすくなります。一方、目的や役割を整理しないまま外注すると、自社らしさが伝わらず、期待する成果につながらない可能性があります。
大切なのは、内製・外注のどちらかを先に決めることではありません。SNSの目的や現在の運用状況を整理し、自社で担う業務と外部へ依頼する業務を設計することです。
ストラテジックマーケティングでは、運用代行・インハウス化支援・両方を組み合わせた体制まで、企業ごとの課題に合わせてご提案しています。
参考：株式会社クロス・マーケティンググループ 「企業のSNS運用実態と成果に関する徹底調査（2025年5月）」
